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公募情報

公募情報一覧

2017/9/15
【AMED】平成29年度「ロボット介護機器開発・導入促進事業(開発補助事業)ロボット介護機器の効果測定事業」

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応 募 期 間
2017/9/5~2017/10/5
金   額
1課題当たり500万円~3,000万円/年
研 究 期 間
平成29年度
2017/9/15
【JSPS】平成30年度外国人特別研究員事業(欧米短期第1回募集)

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応 募 期 間
2017/10/2~2017/10/6
応 募 書 類
提 出 期 限
2017/9/25
 
金   額
(1)渡航費: 国際航空券で支給(規定による)
(2)滞在費: 月額362,000円(博士の学位を有する者)
  月額200,000円(博士の学位を有しない者)
(3)その他: 渡日一時金、海外旅行保険
採 用 期 間
1ヶ月~12ヶ月以内
来 日 時 期
平成30年4月1日~平成31年3月31日
2017/9/13
【(一財)田中貴金属記念財団】2017年度貴金属に関わる研究助成

2017/9/13掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
~2017/11/30
対 象 分 野
貴金属が貢献できる新しい技術、
製品の実用化に向けての研究・開発
金   額
プラチナ賞:500万円
ゴールド賞:200万円
シルバー賞:100万円
萌芽賞:100万円
奨励賞:30万円
2017/9/13
【三菱UFJ信託銀行】公益信託小澤・吉川記念エレクトロニクス研究助成基金

2017/9/13掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
~2017/11/20
研究推進課
締 め 切 り
2017/11/13
 
対 象 分 野
エレクトロニクスおよび情報処理等の研究
金   額
200万円以下/件
備   考
所属機関長または学部長の確認印が必要となります。
2017/9/13
【(公財)日本科学協会】笹川科学研究助成(実践研究部門)

2017/9/13掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
~2017/10/16
研究推進課
締 め 切 り
2017/10/6
 
対 象 分 野

教員・NPO職員等が行う
問題解決型研究:

社会的諸問題の解決に向けて行う
実践的な研究
学芸員・司書等が行う
調査・研究:
生涯学習施設の活性化に資する調査・研究
金   額
上限50万円/件
備   考
推薦者は当該研究の実践の場に応じ次の通りとします。
①施設である場合(博物館・学校等)はその代表者(館長、園長、校長等)
②施設でない場合(地域・自然環境等)は実践の場の管理者またはその管理者から許可や委託を受け活動している組織(NPO等)の代表者
2017/9/13
【(公財)日本科学協会】笹川科学研究助成(学術研究部門)

2017/9/13掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
~2017/10/16
対 象 分 野
・一般科学研究:人文・社会科学および自然科学(数物・工学、化学、生物、複合、ただし医学を除く)
・海洋・船舶科学研究:海洋学および海洋関連科学、船舶および船舶科学研究
金   額
上限100万円/件
2017/9/11
【(一財)テレコム先端技術研究支援センター】平成29年度SCAT研究助成(研究費助成・30周年記念研究費助成)

2017/9/11掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
2017/9/1~2017/10/31
対 象 分 野
先端的な情報通信技術分野の研究
金   額
研究費助成:250万円以下/件(助成期間3年)または200万円以下/件(助成期間2年)
30周年研究費助成:総額1,000万円以下
2017/9/11
【(一財)テレコム先端技術研究支援センター】平成29年度SCAT研究助成(国際会議助成)

2017/9/11掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
2017/9/1~2017/10/31
研究推進課
締 め 切 り
2017/10/24
 
対 象 分 野
先端的な情報通信技術分野の国際会議
金   額
25万円以下/件
備   考
応募件数は1団体につき1件とします。
2017/9/11
【(一財)第一生命財団】2017年度研究助成

2017/9/11掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
~2017/11/15
対 象 分 野
住生活の改善向上を図るための研究
金   額
一般研究:150万円以内/件
奨励研究:80万円以内/件
2017/9/11
【サントリー文化財団】2017年度海外出版助成

2017/9/11掲載 >>詳細はこちら

応 募 期 間
~2017/11/30
対 象 分 野
人文科学、社会科学の分野において日本語で書かれた優れた研究業績、あるいは日本について書かれ、助成を受けることによって翻訳・出版の道がひらかれる作品。
金   額
図書制作にかかる総費用の2分の1かつ上限100万円とします。
ただし英語への翻訳出版は総費用の3分の2かつ上限200万円、
英語での書き下ろしの場合は上限100万円とします。
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